信用取引のデメリットは？
具体的には以下のようなデメリットがあります。
- 自己資金以上の損失が発生する可能性がある
- 追証が発生する可能性がある
自己資金以上の損失が発生する可能性がある
信用取引を行う最大のデメリットは。。。自己資金以上の損失が発生する可能性があるということです。
信用取引において、3倍のレバレッジを掛けた場合、取得できる利益が大きくなるメリットもありますが。。。一方で損失も同じように大きくなることがあります。
例えば、50万円の自己資金を持っている状態で株式取引をすると考えましょう。
現物取引を行った銘柄の株価が2分の1になってしまった場合、残る資産は25万円ですが、負債は発生しません。
一方で3倍のレバレッジを掛けて信用取引を行い、同じように株価が2分の1になってしまうと、150万円の建玉に対して損失が75万円ということになります。
実際の自己資金は50万円ですから、25万円の負債が発生することになってしまいます。
このように、現物取引と比較して、ハイリターンでありながらハイリスクであるということが信用取引というものなのです。
追証が発生する可能性がある
信用取引では、追証が発生することがあるというのもデメリットとなります。
信用取引を行うための保証金に対して、証券会社ごとに「委託保証金維持率」が設定されています。
委託保証金維持率は、以下の式に当てはめて計算されます。
（委託保証金－建玉評価損）÷建玉総額×100＝委託保証金維持率
わかりやすく言えば、信用取引での損失が大きくなると、追証が発生して、保証金を追加で支払う必要があるということです。
こうなると、取引の損失に加え、証券会社に支払う追加の保証金も発生するため、手持ち資金を一気に減らしてしまうことになります。
場合によっては、市場から退場せざるを得なくなってしまうこともあります。。。
そのため、レバレッジを抑えたり、追証のための現金を確保したり、現物株を担保に入れて同じ銘柄の株式を購入する「信用二階建て投資」をしないなど、追証を発生させないための工夫や準備をしておくことが重要になります。
信用取引を行う場合は、委託保証金維持率を常に意識しながら行うようにしましょう。
個人的に一番重要なのはデメリットの追証のリスクをしっかりと理解することかと思います。
信用取引はある時は利益を大きく増やしてくれますが。。。退場してしまってはまともかもありません。
しっかりと理解した上で信用取引をしていきましょう。
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